僕はCDやDVDを、アメリカ・イギリス・ドイツのアマゾンから時々購入しています。 どこもサイトのデザインが一緒なので、注文手続きは難しくありません。 ユーザー登録をして、そのオモチャを注文しようとしてみれば良いです。 あなたの住所（送り先）が日本となりますが、海外発送してくれない場合は途中で先へ進めなくなり注文できません。 海外発送してもらえる場合のみ、注文手続きが完了できます。 だから、注文したのにお金だけ取られて送ってもらえないという事は起こりません。 いま試しに、僕のカートに入れて注文しようとしてみました。 そしたら送り先（登録済みの僕の住所、東京です）を選択したところ、 We’re sorry. This item can’t be shipped to your selected destination. というメッセージが赤い文字で出てきました。

法人税は払っていないようですが、消費税は払っているようです。 ——————————— 国税局と追徴課税でもめているアマゾン（Amazon.co.jp）は消費税の申告・納付をしているのか？ 消費税の理解を深めるため、少し切り口を変えて、特殊な商法（ビジネスモデル）で成長を続けているアマゾンと消費税の関係を考えてみたい。 この問題は、アマゾンに限らず、国内に恒久的施設（ＰＥ）を有しない外国法人が、インターネットなどを通じて、日本居住者を対象に、直接の決済でビジネスを行う場合に広く発生する可能性があるものだ。 さらに、アマゾンの主力商品である“物”ではないが、ダウンロードビジネスを行う楽天などは、消費税増税に伴う負担増加が外国企業との競争で不利になることを危惧して、データ提供を外国法人・外国所在サーバーに移行させる方針を示している。 消費税の税率が５％から１０％そして２０％と引き上げられれば、消費税を負担する企業と消費税を負担しないで済む企業の“価格競争力”の差は決定的なものになる。 消費者にとって見た目や手続きは同じなのだから、消費税を負担する企業は存続できなくなるはずだ。 高率消費税時代になれば、これまで媒体で買われている音楽や映画なども、否応なく、消費税が課されない企業のダウンロードサービスに移っていくだろう。 アマゾン追徴課税問題は、現代における課税と徴税のあるべき姿を問うものでもある。 日本語サイトであるAmazon.co.jpは、２０００年から本格的に始動、書籍の販売で人気を集め、今では“ネット本屋”を超えた一大ショップサイトにまで成長した。アマゾンは、日本市場で１５００億円ほどの売上があると推測されている。 最初にお断りしておくが、ここで取り上げるのは、米国にある北米地域以外の営業を担っているアマゾン・ドット・コム（Amazon.com Int’l Sales、 Inc）に対する疑義であり、その委託を受けて日本向けの業務（販売そのものではない）を行っている日本法人のアマゾンジャパン株式会社やアマゾンジャパン・ロジスティクス株式会社に対する疑義ではない。 日本法人の両社は、日本の税法規定に従い法人税及び消費税その他の税関連について申告と納付を行っていると思っている。 ご存じの方も多いと思うが、アマゾン・ドット・コムは、「［その５の補足］米国型「売上税」と「消費税」：米国で考えられている「法人付加価値税」（ＢＡＴ）とは何？」（ アマゾンの本社所在国である米国でさえ、多くの州政府や競合小売業者が「売上税」を納付しないアマゾンに怒り心頭なのだから、諸外国の課税当局が苦悩するのは当然とも言える。 日本におけるアマゾン・ドット・コムをめぐる課税問題とは、０９年７月に東京国税局が米国のアマゾン・ドット・コムに対し０３年～０５年について１４０億円の追徴課税を行ったという記事が載り、翌１０年９月に日米当局間の話し合いの結果、アマゾン・ドット・コムに対する東京国税局の追徴課税が取り消されたという記事が出たものである。ただし、０６年～０９年にわたる課税については未決着だという。 アマゾンに対する課税問題は、アマゾン自身が年次報告書で説明しているが、日本だけでなくフランス・ドイツ・英国などでも同じような係争になっている。 ご存じの方はそれほど多くはないかも知れないが、Amazon.co.jpサイトでの買い物は、米国にあるAmazon.com Int’l Sales、 Incとの売買契約になっている。日本法人のアマゾンジャパンやアマゾンジャパン・ロジスティクスは、Amazon.com Int’l Sales、 Incの委託を受けて日本語サイトの更新や配送の手配をしているだけの存在とされている。 アマゾンの課税逃れはネット上でも話題になり、アマゾンはもう利用しないといった怒りの声も上がっていたが、消費税については、「アマゾンは消費税を受け取っているのだから納めているはず」という声が多い。 アマゾンに関する追徴課税問題を読んだとき、税目が明示されないことに疑念を覚えた。追徴課税の税目は法人税であるとの説明が目に付くが、消費税についてどうなっているのかまったく見えてこない。 法人税の課税ベースを把握するためには、消費税の課税ベースを把握する以上の税務調査が必要だ。東京国税局は、米国シアトルにあるAmazon.com Int’l Sales、 Incの税務調査を行ったのだろうか。 むろん、アマゾンジャパンやアマゾンジャパン・ロジスティクスを調べれば、Amazon.com Int’l Sales、 Incの日本での仕入金額・経費・売上金額はなんとかつかめるから、それらから算定した税額を、異義の申し立てがあることを承知で追徴課税したのかもしれない。 ともかく、追徴課税の税目は法人税のようになっているが、法人税は負担しないけれど、消費税は負担するといった企業行動は、私の理解を超えている。 勝手で失礼な推測に基づくが、米国の州税である「売上税」さえ納付していないアマゾンが、より抗弁しやすい日本の消費税を納付しているとは考えにくいのである。 なぜなら、消費税は、これまでもしつこく書いてきたように、「売上税」ではなく付加価値税であり、付加価値を源泉とする利益に課される法人税の納付義務がないと主張しているのなら、付加価値に課される消費税についても、同じ主張するのが当然だと思えるからである。 念のため、アマゾンジャパンやアマゾンジャパン・ロジスティクスは、Amazon.com Int’l Sales、 Incから支払われた委託料を売上とし、外部から調達するものを仕入として、消費税税額の計算を行い、プラスであれば納付、マイナスであれば還付という処理を行っているはずだ。 それでも、仕入金額はともかく、その売上金額は、Amazon.co.jpで“徴税”している書籍などの売上金額に較べればずっと小さいはずだ。 “徴税”という誤った言葉を意図的に使ったのは、Amazon.co.jp自身が、「消費税は、お届け先が日本国内の場合のみ課税されます。Amazon.co.jp ではお客様にご注文いただいた各商品、サービスに対し、5％の消費税を課税しております」と表示しているからである。 「5％の消費税を課税」という表現は消費税の内実に照らすとおかしなものだが、消費税導入後の日本政府がそれに似た説明を行っているので受け流しておく。 アマゾンの消費税問題は、もう一つの制度と大きく関わっていると推測する。 それは、「書籍再販制度」である。 日本国内で販売される書籍は、古本を除き、出版社が表示した価格で小売りしなければならない法規制がある。 これは、国内で仕入れ、国内に倉庫があり、そこから国内居住者に配送されている実態に照らすと、アマゾンも逃れられない法規制である。 「書籍再販制度」で規制されている価格は税込の総額である。０４年４月から総額表示（内税方式）に変わったが、出版業界の強い要望で、書籍や雑誌に挟み込むスリップに総額を表示すれば、他は「本体＋消費税」という外税方式を残してもよいことになった。 アマゾンは、「書籍再販制度」が存在する日本で波風を立てずに書籍を販売しようと思ったら、「5％の消費税を課税」しているかたちにするしかない。 卑しい考え方をするタチなので、「5％の消費税を課税しております」という表記は、再販制度を意識したものではないかと疑ってしまうのだ。 仮に、アマゾンが、法人税（や消費税？）を負担しないで済むことを奇貨として、消費税抜きの書籍安売りを仕掛けると、書籍の仕入・再販売契約違反となり、書籍の仕入ができなくなるだろう。 （さすがに、アマゾンへの販売が大きいと言っても、取り次ぎや出版社がそれを見逃すことはできないだろう。見逃せば、「書籍再販制度」が有名無実なものになってしまうからだ） 実を言うと、アマゾンの消費税申告納付問題については、国税庁に電話を入れて確認を取ろうとしたが、「守秘義務」を盾に回答をもらえなかった。 それで、アマゾンが日本の消費税にどう対応しているか、その可能性を勝手に考えてみた。 消費税は「売上税」ではないので、事業者の仕入状況を把捉しなければ、いくらの消費税額が発生しているのかわからない。 ■ アマゾン・ドット・コムは消費税を申告 国税庁の説明によると、法人税の申告をしなくても、消費税の申告はできるということである。 消費税法は、「国内において事業者が行った資産の譲渡等には、この法律により、消費税を課する」（第四条）と規定し、第五条で「事業者は、国内において行った課税資産の譲渡等につき、この法律により、消費税を納める義務がある」としている。 消費税法に従えば、米国法人で、決済は外国で行われているにしても、日本国内で資産を譲渡した事業者は消費税を納付しなければならないはずである。 書籍などは“物”で、倉庫も日本にあるから、データ提供とは違い、日本居住者向け販売について、日本国内で譲渡されたわけではないと抗弁することは難しい。 しかも、アマゾン自身が、「ご注文いただいた各商品、サービスに対し、5％の消費税を課税しております」と明示しているのだから、消費税を申告するのは当然の“義務”だ。 ● 消費税を納付 日本での商品の仕入額と営業にかかわる諸経費（日本法人２社に支払うものが大半のはず）を合算したものを消費税の“仕入”とし、「売上にかかわる消費税額－仕入にかかわる消費税額」がプラスであれば納付する。

6月14日に購入手続きをされたとのことですが、注文確認のメールは受け取られましたか？ アマゾンからはドイツ語で、販売者からはドイツ語または英語で届くはずです。 そのメールが届いていなければ、売買の契約が成立していないということになるのですが・・・。 私も、ドイツ・アマゾンからはマーケットプレイスも含めよく買い物をしますが、航空便で７～１０日で到着します。 一度、半月以上届かないので、東京国際郵便局に問い合わせましたが、 「あと2～３日様子を見て、届かないようなら調査しましょう」 との回答でしたのでそのつもりでいたところ、その翌日に届いたことがありました。 東京国際郵便局の連絡先は下記サイトにあります。 注文が受け付けられているにも関わらず届かない場合は、問い合わせてみるのも方法のひとつです。 丁寧に答えてくれますよ。

Amazon.com及びAmazon.co.ukの両方で使用可能です。Amazon.co.ukでの使用では、イーバンク銀行の「VISAデビット利用明細」では、 2009/01/08 AMAZON EU 2、807 ５ 19.70 GBP 142.488 468895 で表示されます。項目は順に「利用日」「利用先」「利用金額（円）」「ポイント」「現地通貨額」「通貨略称」「換算レート」「承認番号」です。 Amazon.comで一度登録すると、そのID（メールアドレス）・パスワードでAmazon.co.ukやAmazon.de（ドイツのアマゾン）及びフランス、カナダのアマゾンにサインインできます。登録情報（住所やクレジットカード・VISAデビット等）も共有されています。 つまり、すべてのアマゾン（中国のアマゾンは分かりません）でVISAデビット（イーバンクマネーカード）が使用可能かと思われます。 因みに、日本のアマゾンで使用する同一のメールアドレス・パスワードで登録できます。

「この2冊は値段にもずいぶん差がありますので、できれば『ドイツ広文典』を購入したい」という気持ちは同じで、私もまず『ドイツ広文典』を購入したのですが、それでは疑問の解けない点もあり、結局『詳解 ドイツ大文法』も購入しました。しかし、『詳解 ドイツ大文法』では触れられていない点もあり、『ドイツ広文典』で解明できることもあります。大は小を兼ねるというわけではありません。 こういうものをほしいと思った動機ですが、私は自分が「中・上級者」だとも思ってませんし、何となく「中・上級者向けドイツ語文法書」がほしいと思ったわけではありません。実際に古いドイツ文を読んでいて、どうしても文法的に納得の行かない点があったから、この両書に助けを得たわけです。 例えば、他の回答にも書きましたが、ゲーテの「野ばら」に Roslein auf der Heiden Heide は女性名詞で、ここではその単数3格が使われているはずですが、なぜHeideではなくてHeidenなのか？１年以上疑問に思っていたのですが、『ドイツ広文典』に「mhd では男性弱変化名詞と同様の変化をした名残」という記述があり、ようやく疑問が氷解しました。 その他にも、２格目的語についてとか、現在の文法書では詳しく触れられない点が、両書とも詳述され、お互いが補い合う内容になっています。逆に言えば、そういう点を問題にしていない人が、どちらを購入しても、それほど役立つものではないのではないかと思います。単に、初等文法は一応マスターしたから次は中・上級という意味なら、『詳解ドイツ語文法』（在間進）とか、『マイスタードイツ語コース３（語法編）』（関口三郎）などが現代的な内容で参考になるのではないでしょうか。 強いて両者を比較せよと言うのなら、ある大学の院生たちと一緒に講読演習（１９世紀文学）を受けたとき、常に研究室の机上に備えられていたのは『詳解 ドイツ大文法』で、何度もそれを参照しました。『ドイツ広文典』も一度か二度コピーを配布されて参照したことがあります。「買い替えの必要が発生しない」とか「費用対効果」という点に対しては、ちょっと参考になるようなことは言えません。

Amazon自身が発送する商品は購入可能です。 ただし、Amazonのページに載っていても出品者(商店、会社)がAmazonでない場合がありますね。その場合、海外発送をしていない場合があると、そういう警告が出ると思います。 出品者(会社)がどこか、もう一度確認してみてください。 EU圏限定だったり、ドイツ国内だけだったりが意外に多いように思います。 私も何度かそういうメッセージが出たことがありました。 その時はその商品をあきらめましたが、ドイツ国内にお知り合いがいれば、その方にお願いして購入してもらい、日本へ送ってもらうという方法はあります。面倒ですが。 ほかに代行業者にやってもらう方法があるかもしれませんが、私自身はやったことがないので、他の回答者さんにお願いしたいと思います。

本を選んでログインして、個人情報を入力してクレジットカード番号を入力して、送り先も設定して… と、日本のアマゾンとほぼ同じ感じです。 でも、言葉ができないのにそのサイトで買うということは、なにか問題があった場合かなりのリスクを伴います。 それを承知の上で(問題があっても英語かなにかで対処できるのであれば)使うようにしたほうがいいですよ。 こんなページ翻訳サービスを使ってみるのも手です。

私もドイツ語は大学でやったはずなんですが，ほとんどわかりません（笑） 使い方は日本やイギリスとほとんど変わらないですよ．ほとんど類推して使っています． ヘルプも一部分ですが，英語で見られますし，何かあったときにメールも英語でやり取りできます． 届くのは最近は早くなりましたね．１週間～10日くらいで届きます． 送料は一律で14ユーロと高いですので，なるべく１度にたくさん頼んだ方が安く済みます． 他の国と違って，必ず書留になります． アメリカやイギリスにアカウントがあれば．住所などの情報はそのままドイツにも連動しているようです．支払いは日本からだとクレジットカードのみになると思います．クレジットカードの情報も確かイギリスなどと連動していたはずですので，入力する必要は無いかもしれません．

郵便番号のハイフンなしです。例えば〒102-8688ならば1028688となります。 私は、米国、英国、ドイツのアマゾンを何度も利用しているので以上で問題ありません。

貴方が正直者なら送り返して下さい、たとえ送料が掛かったとしても、、、、 おそらく先方の日本人に対する見方が変ると思います。 ネットオークションで売るのをしきりにやってますが、送料貰いすぎたと言って１２ドルの送料のところ１４ドル送ってきたので２ドル返してやると「こんな正直な売主はいない！」と言う評価が入ります。 気持ちの問題です。

質問者さんのアカウントが一時的に凍結されているので、今のところ、残念ながら注文手続きを先へ進めることが出来ないようですね。 原因としては、 ひょっとしたら、このアカウントや別の関連するアカウントからの今までの注文で、未払いのものがあるのかもしれません。これについては、該当するアカウントをお持ちの方にメールにてお知らせしました。未払いのものが支払済みになり次第、アカウントの再利用が出来るようになります（こちらにお心当たりはありませんか？）。 もしかすると、あなたや関連する別のアカウントにお願いしたデータ照合がまだ済んでいないのかもしれません（本人確認でしょうか？？）。 アカウント凍結の原因がわからない場合は、当方がお客様のアカウントを再確認いたします。このためには、 ・口座番号が記載された最新のKontoauszug（銀行の預金残高通知書。ドイツでは、日本のような冊子状の通帳がなく、銀行の機械にキャッシュカードを入れると、Kontoauszugが紙に印字されます。残高だけでなく、出入金の記録も印字されます） または、 ・Personalausweis（身分証明）の表面と裏面のコピー（ドイツ人の場合、パスポートとは別に、Personalausweisという写真入りのIDカードがあります。表面には写真や名前、生年月日、国籍などが載っていて、裏面には現住所と身長、目の色などが印字されています） のどちらかを当方までファックスにてお送り願います。 これによって、あなたのお名前とご希望の発送先住所が判明するでしょう。 あなたから送信されたファックスにより24時間以内に手続きが進められるよう、受注番号（注文番号）、もしくは、あなたのメールアドレスも添えてください。 ファックス番号ですが、aus Deutschlandは、ドイツ国内の場合、 alle anderen Landerは、ドイツ国外の全ての国からの場合。 kostenlosは、無料。 kostenpflichtigは、有料です。 ファックスをお持ちでない方は、郵送でも送付可能です。 （郵送による宛先） Amazon.de GmbH Abteilung: Adressen-Bestatigung Gewerbepark D55 D-93059 Regensburg （質問者さんが日本にお住まいの場合、Germanyも記載） 手続きを迅速に進めるためにも、ファックスによる送信をお勧めします。 文章が途中で切れていますが、新たなアカウントは作成しないようにしてください、となっています。 ネットで検索してみると、ドイツの方で似たようなメールを受け取った方が、詐欺なのではと不審に思い、ドイツのアマゾンに問い合わせたようです（その方の場合は、Kontoauszugの送付を求められたようです）。その方の書き込みによると、どうやら、アカウントが第三者に悪用されるのを防ぐためにこちらを行っているようです。 日本人の場合、身分証明を送るとすると、パスポートのコピーでしょうか。日本のパスポートの場合、現住所の部分は印字ではなく、手書きですが・・・。パスポートの写真のあるページと、最後の方の現住所記載ページ（住所記載はローマ字表記の方がいいかもしれませんね）をコピーすればいいのだと思いますが、どうでしょうか（これに、受注番号（注文番号）、もしくは、質問者さんのメールアドレスを添えてファックスで送信するか、郵送で送付）。 もし質問者さんがドイツにお住まいで、最近、滞在許可を申請された場合、elektronischer Aufenthaltstitel(eAT) というカード状の滞在許可証をお持ちかもしれません。それの裏表コピーでも大丈夫だと思います。 日本の方でも、質問者さんと同じ経験のある方がいらっしゃればいいのですが・・・。

1. Amazon.deでユーザー登録する。 2. ほしい商品をカートに入れる。 3. 会計へ。 4. 配達先、クレジットカード情報などを入力する。 これだけですが、以上の一つ一つについてどの欄に何を入力して、どこをクリックするというところまで細かくは説明できません。いちおう、CDとかDVDは日本にも送ってくれるみたいなので（14ユーロかかる）、買えることは買えます。辞書をひきながらトライしてください。健闘を祈ります。 でも、ドイツのDVDの映像出力形式はPALです。日本の標準のNTSCではありませんので、日本のテレビには表示できません。パソコンなら表示できますけど。